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2021年06月07日

住宅購入、広さや遮音性の需要が拡大

リクルート調査、中古の検討者が増加

 リクルートのSUUMOリサーチセンターは、20年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。コロナ禍前の19年に比べ、広さや収納、設備、遮音性などのニーズが拡大していることや、中古住宅の検討者が増加していることが分かった。
 調査は20年12月に実施。過去1年以内に住宅の購入や建築を検討し具体的に行動した全国の20~69歳の男女が対象。有効回答数は2618件。19年調査と比較すると、新居で解決したい住まいの課題では「収納が狭い」「住戸の設備がよくない」「庭がない」「内装や間取り、設備を変更できない」が増加。19年には選択肢になかった「遮音性が低い、騒音が気になる」が4位に入った。住宅の検討種別は、中古は一戸建てが5ポイント増の27%、マンションが3ポイント増の28%とともに増え、新築は一戸建てが1ポイント減の30%、マンションが2ポイント減の33%と微減。50%で最多だった注文住宅は7ポイント減少した。広さと駅距離の意向をみると、広さ重視が4ポイント増え47%、駅距離重視が2ポイント減り38%となった。
 20年はコロナ禍の定点調査のため、5月と9月にも調査を実施。住まい探しへの影響で「モデルルームや不動産店舗、実物物件などを見に行くのをやめた」は5月調査では22%だったが、9月調査で19%、12月調査で11%と徐々に減っている。一方、「住まい探しのきっかけになった」「住まい探しの後押しになった」など促進項目は9月調査で増加したが、12月調査では減少した。コロナ拡大で住宅に求める条件変化では、「部屋数」や「広いリビング」「日当たり」など快適性や広さ、「換気性能」や「省エネ性」「遮音性」などの性能面が5、9月調査同様に上位に挙がった。

(提供:日刊不動産経済通信)

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