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住宅選びは広さ重視が増、駅距離は減少

リクルート、コロナ禍の住宅購入意向

　リクルート住まいカンパニーは6月30日、コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」調査を公表した。コロナ拡大による住まい探しへの影響については、最も多い34％が「影響はない」とし、「検討を休止、一旦様子見」が24％、「検討を中止」が7％となったが、「住まい探しの後押しになった」という回答が16％あり、「住まい探し始めのきっかけになった」も15％と一定割合に。広さと駅距離の重視意向では、「広さ重視派」が前回（19年12月）調査より増え、「駅距離重視派」が減った。
　同調査は毎年行っているが、今回はコロナの影響を捉えるため、対象を4月7日以降に住宅購入・建築、リフォームを検討する首都圏在住の20～69歳の男女に絞った。5月17～21日にオンライン上で実施、サンプル数は569件。住み替え検討のきっかけは「結婚」が16％（前回は17％）、「自身や配偶者の転勤」が13％（12％）と前回と大差ない中、「在宅勤務になった」を挙げたのが8％いた。コロナ拡大で住宅に求める条件の変化は、「仕事専用スペースがほしくなった」が25％と最も多く、収納量や広いリビングなど広さを求めるニーズが目立った。
　戸建てとマンションの比較では、戸建て派が前回より7ポイント増の63％となった。年代別でみると、30歳代での戸建て派が前回より22ポイント増え、戸建て志向が強まっているとした。広さと駅距離の重視意向では、「広さ重視派」が前回より10ポイント増の52％となり、「駅距離重視派」が10ポイント減の30％となった。通勤時間の意向は、徒歩・自転車で15分以内の割合が前回より7ポイント減の28％となり、公共交通機関利用で60分以内と60分超の割合が10ポイント増の34％となった。

（提供：日刊不動産経済通信）