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住宅「買い時」が半数、価格上昇予想で
―住宅購入・建築検討者調査―
リクルートの「SUUMOリサーチセンター」は14日、24年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。住宅を「買い時」とする割合は49%(23年比1ポイント増)で、21年の43%から3年連続で増加。買い時と思う理由を複数回答で尋ねたところ「住宅価格が上昇しそう」が最多で46%(1ポイント増)だった。
調査は、24年12月20日~25年1月8日の期間で実施。過去1年以内に具体的に住宅の購入・建築、リフォームに関する情報収集などを行った全国の20~69歳の男女が対象。インターネット調査で1万人を上回る有効回答を得て、5,830人を集計対象とした。住宅の購入、建築、リフォームなどを検討・実施した理由は「子どもや家族のため」が20%(2ポイント減)で最多。「資産を持ちたい、資産として有利」とする割合は12%(増減なし)だった。資産として有利な理由を聞くと、複数回答で「賃貸住宅の家賃は戻らないが、持ち家は売却益も期待できるから」が55%(4ポイント減)、「自分が住まなくても賃貸住宅で貸し出せれば収入が得られる」が50%(5ポイント増)、「住宅価格が上昇しそう」が35%(2ポイント増)の順。新居で解決したい住まいの課題は「遮音性が低い/騒音が気になる」が21%(3ポイント増)で最も多い。23年まで最多だった「住宅費がもったいない」は17%(4ポイント減)に低下した。
住まい探しで重視する条件は「価格」が40%(5ポイント減)と最多で、間取りや広さなどを重視する割合は低下した。希望する住宅の種別は「一戸建て」が60%(2ポイント増)、「集合住宅」が22%(増減なし)で、「新築」は65%(1ポイント増)、「中古」は10%(1ポイント増)。居住の意向の質問に「永住」は42%(2ポイント減)、「将来的に売却を検討」は32%(1ポイント増)だった。
本記事の無断転載を禁ずる。
(提供:日刊不動産経済通信)

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