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住まいを「売れるときに売る」が3割超

―24年の首都圏で売却を調査―

　リクルートの「ＳＵＵＭＯリサーチセンター」は、24年の首都圏における「住まいの売却検討者＆実施者」の調査結果をまとめた。調査は、過去1年以内に土地・居住用不動産の売却を検討し、情報収集や仲介会社への問い合わせ、媒介契約などを行った人を対象に、24年12月23～25日の期間でインターネットから1,238人の有効回答を得た。売却検討者の割合は20.2％（前年比2.2ポイント増）で、初めて調査した20年から4年間で7.7ポイント増加した。売却検討者のうち、「売却を完了」は39.6％（1.1ポイント増）、「売却を停止」は16.4％（1.0ポイント減）だった。

　「売却を完了」した割合は、20年調査の26.3％から上昇を続けている。不動産売却を検討した動機を尋ねると「住まいの買い替え」が60.3％（1.8ポイント増）だった。売却の理由は「売れるときに売るため」が32.1％（4.1ポイント増）で最も多く、これまでの調査でも最高の割合だった。次に「住む場所を変える」が27.7％（0.9ポイント増）、「高いうちに売る」が26.7％（0.8ポイント増）。また、相続・贈与を目的に売却を検討した層に限ると「維持管理のお金や手間から解放」が3分の1を占めて最多となった。

　売却を検討するタイミングの評価を聞いたところ、「有利」は53.2％（4.3ポイント減）、「不利」は9.6％（0.1ポイント減）だった。売却を検討した物件のタイプは最多の「一戸建て」が39.3％（0.7ポイント減）となり、「マンション・アパート」は37.4％（2.8ポイント増）で続いた。物件売却で重視した項目の質問には「時期を重視」が49.2％（2.0ポイント増）、「価格を重視」は31.6％（2.6ポイント減）となった。

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（提供：日刊不動産経済通信）